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知っておくべきこと ワクチン

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子宮頸がん(HPV)ワクチンで防げる悲劇を、誤解や偏見で増やさないために


はじめに

 「ワクチンで防げるはずの悲劇」を、誤解や偏見によってこれ以上増やさないために、もう一度記事を書くことにしました。
 去年に公開した記事をベースに、先日発表された厚生労働省研究班の調査結果など、現段階でわかっている情報を元に書いています。

 ワクチンの是非についてはいつも強調していますが、ワクチンを妄信的に信じて絶対に受けろと言っているわけではありません。
 接種する・しないのリスクをきちんと冷静に比較し、どちらが良いかを冷静に判断して欲しいのです。誤解や偏見を元にした感情的な判断をしては、いつか後悔することになるからです。

回答の根拠①:子宮頸がんのリスクと、ワクチン接種のリスクとメリット

 子宮頸がん(HPV)ワクチンを受けるかどうかの判断は、「子宮頸がん」そのもののリスクと、「ワクチン接種」のリスクのどちらが高いか、というリスク評価によって行うべきです。
 ただし、この時に間違った情報や偏った意見を元に判断してしまっては、どちらを選んでも将来に後悔してしまうことになります。そのため、冷静なリスク評価が必要です。

※「子宮頸がん」のリスク
 子宮頸がんは、生涯で74人に1人の女性が罹患し、年間3,000人もの人が亡くなっている病気です1)。特に、20~30代の子宮頸がん増えていることで、妊娠の中断や子育てへの悪影響も大きな問題となっています。

 1) 厚生労働省 「人口動態統計2015年」

※「ワクチン接種」のリスク
 子宮頸がん(HPV)ワクチンでは、アナフィラキシー等のアレルギーが96万回に1回程度、脳脊髄炎などの症状は430万回に1回程度の頻度で現れることが報告されています2)。

 2) 厚生労働省 「子宮頸がん予防ワクチンの接種を受ける皆さまへ」
子宮頸がんとHPVワクチンのリスク
 子宮頸がんは「ヒトパピローマウイルス(HPV)」に長く感染し続けた結果、組織の異形成などが起こって発症に至ると考えられています。
 子宮頸がん(HPV)ワクチンで子宮頸がんを100%防げるわけではありませんが、こうした持続的な感染や組織の異形成を防ぐ効果が確認されています3)。

 3) 厚生労働省 子宮頸がんワクチンQ&A

 受けられるメリットやリスクの捉え方は人それぞれ、多様な考え方があって当然ですが、薬剤師として意見を述べるのであれば、「ワクチン接種」のリスクよりも「子宮頸がん」のリスクの方が遥かに高く、「ワクチン接種」で得られるメリットは大きいと判断できるため、ワクチン接種を受けた方が有益です、という意見になります。

「子宮頸がん(HPV)ワクチン」と運動障害などとの因果関係について

 2016年12月に発表された厚生労働省の全国疫学調査では、以下のように結論づけています4)。

 HPVワクチン接種歴のない者においても、HPVワクチン接種後に報告されている症状と同様の「多様な症状」を呈する者が、一定数存在した。

 4) 厚生労働省 「子宮頸がんワクチンの有効性と安全性の評価に関する疫学研究(資料4)」

 ワクチン接種をしてもしなくても、運動障害などを発症する頻度は変わらない、つまり、ワクチンが原因で大きく増えるものではない、ということです。
ワクチン接種と運動障害の発症
 日本産科婦人科学会もこの調査結果を受けて、ワクチン接種の再開を強く求めるという見解を改めて発表しています5)。※日本産科婦人科学会は、当初から因果関係は無いとして積極的な接種再開を求めています。

 5) 日本産科婦人科学会 「子宮頸がんワクチン/厚生労働省研究班(研究代表者 祖父江友孝大阪大学教授)の全国疫学調査結果報告を受けてのコメントについて」

因果関係の有無と、患者救済の必要性は全く別の話

 当然ながら、ワクチンとの因果関係の有無に関わらず、運動障害などの症状に苦しむ人の救済は当然すべきものです。
ワクチンとの因果関係と救済の必要性
 厚生労働省や医療従事者が「因果関係を否定することによって、患者の救済を放棄しようとしている」という論調がありますが、全くの誤りです。

 実際に健康を害している人の回復を願わない医療従事者は居ません。因果関係とは別の話です。

子宮頸がん(HPV)ワクチンに対する、日本の現状

 先述のように、子宮頸がん(HPV)ワクチンと運動障害との因果関係は、事実上否定されています。運動障害はワクチンを接種しなくとも起こるものであって、ワクチンとは関係なく発症する恐れのある症状です。

 ところが、日本では未だに「子宮頸がん(HPV)ワクチンの接種で運動障害が起こる」と誤解されたままの状況が続き、接種率はほぼ0%に近い水準にまで低下してしまっています6)。

 6) Lancet.27;385(9987):2571,(2015) PMID:26122153

世界保健機関(WHO)や、関連学会の声明

 いまの日本のように、科学的根拠に乏しい意見や報告ばかりが強調され、子宮頸がん(HPV)ワクチンが危険なものであるかのような誤った主張・報道が行われていることは、非常に危険な状況です。
 この状況が続くと将来、「日本だけ突出して、子宮頸がんによる死者が多い」という事態を招くことにもなりかねません。
日本でだけ子宮頸がんの死者が多くなる未来
 こうした日本の危機的状況を憂慮し、世界保健機関(WHO)は繰り返しワクチンの安全声明を出しています7)。また、日本産科婦人科学会も2015年から一貫してHPVワクチンの接種勧奨再開を要望する声明を発表しています8)。

 7) 世界保健機関(WHO)ワクチンの安全性に関する専門委員会 「HPVワクチンの安全性に関する声明」 (2014)
 8) 日本産科婦人科学会 「子宮頸がん予防ワクチン(HPVワクチン)接種の勧奨再開を求める声明」 (2015)

積極的な接種を再開しない日本の対応に非難

 世界保健機関(WHO)や日本産科婦人科学会によるこのような声明があるにも関わらず、厚生労働省は未だに「積極的な接種勧奨」を中止したままです。
 この対応については2015年12月23日、「薄弱な根拠によって、若い女性をヒトパピローマウイルスによるがんの危険に晒している」として、世界保健機関(WHO)が日本の対応を非難する声明を発表しています9)。

 9) 共同通信社 2015年12月24日

これからのHPVワクチンのために~安心して接種を受けられる環境作りを

 いつまでも非科学的・非論理的な感情論だけで「ワクチンは毒だ」と蒸し返しているだけでは、何の解決にもならず、誰も救われません。運動障害に苦しむ人たちの気持ちに付け込み、さらに日本の若い女性を子宮頸がんのリスクに曝し続けるだけです。

 いま運動障害に苦しむ人たちにとって必要なことは、その障害の治療・ケアです。
 いま日本の若い女性に必要なことは、子宮頸がんのリスクを減らすことです。

 現在、厚生労働省は2016年12月の調査結果の更なる解析を行っている、としています。これによって、いまの疑心暗鬼な状況を打開し、安心してワクチン接種を受けられる環境を整えることが急務です。

 そのために、薬剤師も間違った情報や極端な意見は訂正し、国民が冷静なリスク評価を行えるよう正しい情報提供をしていく義務があると思います。

ポイントのまとめ

1. 子宮頸がんは、生涯に74人に1人が罹患し、年間3,000人が亡くなる病気である
2. 大きく報道された運動障害や疼痛は、ワクチン接種をしなくとも起こるものである
3. WHOや日本産科婦人科学会は、接種再開を求めている
4. ワクチンとの因果関係がなければ救済の必要性はない、などと言う医療従事者は居ない

 

~注意事項~

◆用法用量はかかりつけの主治医・薬剤師の指示を必ずお守りください。
◆ここに記載されていることは「原則」であり、治療には各々の環境や状況により「例外」が存在します。

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